ご相談お客様と創る家 CONCEPT
地震に揺れない家をつくる
日本列島は世界でも稀に見る地震大国です
日本列島は、4つの大きなプレートの交差する、世界でも稀に見る地震大国です。2004年に巨大津波を起こしたスマトラ島沖地震も同じく、プレートの交差するエリアでした。また、日本は、国土面積が狭いにも関わらず、世界中で起こる巨大地震の10％前後が 日本の周辺で起きていると言われる程の地震大国です。東日本大震災は、千年に一度のエネルギー爆発が起きたとも言われており、今後その反動が日本列島を襲うと言われております。
首都直下型地震の切迫性
首都地域では、2～300年間隔で関東大震災クラス（M8）の地震が発生しています。今後100年以内に発生する確率は低いですが、その間にM7クラスの地震が数回発生する可能性があります。
直下型のマグニチュード7クラスの大地震は、2036年までに関東地方南部に70％の確率で発生すると言われています。
地球活動の歴史は、「活動する時期」〜「活動期と静かな時期」〜「静穏期」を繰り返しています。専門家の意見はそれぞれですが、今地球は活動期に入っていることは間違いないようです。阪神・淡路大震災が活動期に入っているか否かの意見は、見識の違いはありますが、私たちがこの世に存在している間は、活動期が続く様です。
そして、過去の活動期を振り返ると、首都圏での大震災は必ず起きていました。関東大震災は、直下型の地震の為、阪神淡路の震災の様に建物の倒壊被害、家庭内においての倒壊による圧死被害が大きいと想定されております。
その直下型震災に対する大きな備えが、「地震耐力に優れた建物」にあります。一人でも多くの人命を守る為に、問題のある建物を「地震耐力に優れた建物」に変えていく事は、極めて重要な事であり、且つ、緊急を要する事であると考えています。
M7以上の直下型地震が想定される地域
関東地方では、様々な直下に繋がる断層があります。現在は、ビルや建物が建っている影響で不明な所もあります。関東大震災を起こした断層は、湘南から三浦先端を抜けて千葉先端から千葉沖に抜ける断層と言われており、それが太平洋沖で起こる地震に触発されて、同時に関東大震災を起こした断層に影響を起こす可能性があります。そうした意味では、関東大震災はいつ起きてもおかしくない状態と言えるのです。
工法の違い
建物を地震から守るには、主に「耐震」「制震」「免震」という技術があります。
「耐震」技術とは
建物をガッチリと固めることで、地震の揺れに耐えしのぐ物です。大地震でも倒壊しない建物であっても、揺れのエネルギーがそのまま家に伝わります。建物内にある固定していない家具や家電製品などの倒壊被害の危険性は、免れません。建物内部の家具などが飛んでくることによる被害が発生しています。これは耐震等級が２でも３でも同じ事と言えます。
現在の新築住宅の設計においては、耐震設計が行われています。耐震設計とは、過去の大地震の経験を基に、建築基準法が定められているのですが、1978年の宮城沖地震において建物が大きな被害を受けたため1981年に新耐震設計法が作られました。
阪神・淡路大震災の時に、筋かいの耐力壁で、柱が抜けてしまって倒壊してしまう事例があり、2000年に「ホールダウン金物」という、柱を土台から抜けてしまうのを防ぐ金物の設置が義務化されました。
＜振動実験＞ 耐震補強リフォーム
この映像は、左側が耐震補強をしていない古い建物。右側が耐震補強リフォームをした建物です。 阪神淡路の震災と同じ揺れを加え、実験した所、左側の建物は1回目で、既に家として危険な状態になり（実際の震災においては、居住不可の赤紙が貼られてしまう状態）2回目の実験にて倒壊に至りました。この映像から分かる様に、古い建物は、非常に危険です。映像が長くなるので、1回目から4回目に飛びます。4回目において、耐震補強リフォームをした建物も倒壊に至ります。ここでの注目は、阪神淡路の震災クラスの揺れ、という事です。私たちは、東日本大震災において、千年に一度の揺れを受けました。その反発力を考えると、 現在の建築基準法の基準である阪神淡路の震災の揺れの基準に関しては、物足りなさを感じさせられます。日本の建物は千年に一度の反発力に備える必要があると言えるのではないでしょうか。
「制震」技術とは
建物に制震（制振）装置を設置し、地震の揺れをそこに集め、熱エネルギーに変換する技術を制震技術と言えます。具体的には、筋かいにブレーキ材や摩擦材を挟み、地震の揺れをある程度、耐力壁部分で柔軟に揺れを吸収させます。
核となる制震材の使用量が、熱エネルギーとの変換量にも繋がる為、変換量の少ない装置などに関しては、問題視される声もあります。震度４が２～３程度に変換されると言われますが、それは、制震材の使用頻度により異なってきます。変換効率の良い商材は第三者機関による評価も高く、大地震30年保証を付けている団体もあるほどです。
大地震時にその地震の揺れを減衰させることが、生命の安全につながり、建物の為にも良いのです。
一般的な制震技術の違い
熱交換率の高い制震技術が、「揺れない家」に近づけるためには有効な技術と言えます。
S社もM社も、装置の真ん中に揺れを集め、地震エネルギーを熱エネルギーに変換させています。図から見ても分かるように、熱変換率の高いS社の方が、優位性は、高くなります。それに対して、しあわせ設計の制震材は、余分な付属機械は、一切使用せずに、核となる制震材のみを使用し、建物全体を制震材で囲い込んでおります。その為、家全体が地震のショックを吸収し、熱エネルギーに変換させます。変換効率は、圧倒的に高く、業界大手の第三者機関が、大地震30年保証も付ける程の実力でした。それだけのパフォーマンスの制震技術ですが、そうした実験は、国の機関である「防災科学研究所」において、実物大実験を行われ、その技術の安全性やレベルなどを分析しているのです。
＜振動実験＞ 超制震住宅
この映像は、しあわせ設計の標準仕様である大地震30年保証制震住宅の実物大実験映像です。阪神淡路クラスの揺れの実験では、壁紙さえも破れることはなく、なんと更に195％の負荷を掛けた映像です。通常ではあり得ない負荷を掛けた、非常に珍しい映像です。 それでもご覧頂く通り、全く損傷がありません。それだけの負荷ですから相当揺れが軽減されている事が映像からも観て取れます。 家具などを固定して、耐震ラッチなどを設置していれば、195％の負荷でも大丈夫ということがこの実験映像から判ります。阪神淡路クラスの震災であれば、十分揺れを吸収し、安全なことが察し頂ける映像とも言えます。
「免震」技術とは
基礎と建物の間に、ボール式やゴム式の免震装置を設置して、揺れから免れる技術です。
大規模なビルディングでは、積層ゴムを基礎の下に敷いてゴムの弾力で地震の揺れを吸収し、建物に揺れを伝えない工法です。ただ、この工法は一般の戸建住宅には向けません。建物が軽すぎて、ゴムの弾力では揺れを抑えることが出来ないのです。
戸建住宅では、摩擦の少ないボールベアリングなどによって横揺れのみを吸収するシステムが採用されていました。でも大きな欠点があります。それは直下型の地震の時の縦揺れには対応できない事です。
今回の東日本大震災において、戸建免震のクリアランス量をオーバーし、一部の装置が機能破損したと言われており、戸建免震技術に対して、専門家から疑問の声が上がりました。 正常に機能した場合、震度７でも震度２位まで抑えられる技術です。
エアー免震（AIR断震）
そこで新しい発想で生まれたのが、エアー免震（AIR断震）です。
地震が起きたとき、もしも建物が宙に浮いていたらどうでしょう？夢のような発想でしょうか？私たち開発技術者は、奇想天外な発想で地震という恐怖から逃れられる方法を模索してきました。その鍵はAir（空気）にあったのです。
Q. エアー免震、他の免震装置と比べてどこが特徴ですか？
A. 他の免震装置は、台車の上に家があるようなものです。なので地震の横揺れのみに対応しています。エアー免震は、空気で家を浮かしてしまい完全に地面と切り離しますので、縦揺れも吸収することが出来、摩擦も少ないので、揺れを大幅に低減する効果があります。
Q. 免震住宅は、風でゆれるの？
A. エアー免震は、地震のない時は浮き上がっていません、風などで揺れる事はありません。
Q. エアー免震は、建てる土地を選ぶの？
A. エアー免震は、シンプルな造りのため為、比較的条件を選びません。ただし、一度相談してください。設置可能か現地調査致します。
Q. エアー免震住宅は、おいくら位なのですか？
A. 設置規模にもよりますが、ローコストで設置できなければ意味がないと弊社では思っています。その為、一般の免震住宅の半値ぐらいで設置できるように検討しています。
Q. エアー免震住宅は、メンテナンスが必要ですか？
A. エアー免震住宅は、構造がとてもシンプルなため、大きなメンテナンスは必要ありません。ただし、地震センサー部分に停電の時も作動するように、バッテリーが設定されています。そのバッテリーは定期的に交換が必要です。
Q. エアー免震住宅は、対応年数は？
A. エアー免震住宅は、基礎部分にステンレス製の空気が漏れないような羽が付いていますがステンレス製なので対応年数は５０年ほどは持つと思います。また交換も簡単にできます。
大地震３０年保証住宅
世の中には、様々な技術が存在しますが、大切なことは、その原理原則に沿ったシンプルな技術であり、壊れない（極力、壊れにくい）技術である必要があります。様々な研究者が口にする言葉ですが「研究はシンプルであれば、シンプルなほど良い」と言います。
制震材は、特殊ゴムで、ビル用・戸建用、性能差は、変わりません。また、劣化に関しては、紫外線の影響がありますが、紫外線の影響を受けない場所での使用となっている為、基本的には劣化の影響も殆ど受けにくいものとなっております。
また、木造住宅は、老朽化に伴い、釘が緩んできますが、この制震住宅の場合、釘が緩むことで、 より制震材の効果が増すという要素を持ち合わせているのです。古くなるに従い、制震の効力が増し、安全性が高まる驚きの技術なのです。
何故、大地震30年保証を第3者機関が保証するのか？その映像をご覧になれば、納得されたのではないでしょうか？また、こうした原理原則に基づく考え方を知る事で、より安全な家が、決して高価でなく建てられることも知って欲しい事実であるのです。ぜひ、みなさんのこれからの住まいづくりのご計画にお役立て頂ければ幸いです。 >> 家づくりスターターキット無料プレゼント