お客様と創る家 CONCEPT

地震30年保証の家

日本列島は、4つの大きなプレートの交差する世界でも稀にみる地震大国です。
2004年に巨大津波を巻き起こしたスマトラ沖も同じく、プレートの交差するエリアでした。
また、日本は、国土面積も圧倒的に少ないにも関わらず、世界中で起こる巨大地震の10%前後が この国の周辺で起きている、とも言われる程の地震大国です。そうした地震大国で、東日本大震災は、1,000年に一度のエネルギー爆発が起きたとも言われており、今後、その反動が、日本列島を襲うと言われております。

首都地域では、2~300年間隔で関東大震災クラス(M8)の地震が発生。

今後100年以内に発生する確率は低いですが、その間にM7クラスの地震が数回発生する可能性があります。

地球の活動は、活動する時期=活動期と静かな時期=静穏期を歴史は、繰り返しております。

専門家の意見もそれぞれですが、明らかな事実として、今地球は活動期に入っております。

阪神淡路の震災は、活動期に入っているか否かの意見は、それぞれの見識の違いはありますが、 私たちがこの世に存在している間は、活動期が続く様です。

そして、問題は過去の活動期を振り返ると、関東大震災は、必ず起きていたという事実です。

関東大震災は、直下型の地震の為、阪神淡路の震災の様に建物の倒壊被害、家庭内においての倒壊による圧死被害が大きいと想定されております。

その直下型震災に対する大きな備えが『地震耐力に優れた建物』にあります。

一人でも多くの人命を守る為に、問題のある建物を『地震耐力に優れた建物』に変えていく事は、極めて重要な事であり、且つ、緊急を要する事であります。

関東地方では、様々な直下に繋がる断層があります。現在は、ビルや建物が建っている影響で不明な所もあります。

関東大震災を起こした断層は、湘南から三浦先端を抜けて千葉先端から千葉沖に抜ける断層と言われており、それが東日本の震災から南下して太平洋沖で起こる地震に触発されて同時に関東大震災を巻き起こした断層に影響が起こる可能性があります。

そうした意味では、関東大震災は何時起きてもおかしくないという、危険な状態と言えるのです。

耐震技術とは、
建物をガッチリと固めることで、地震の揺れに耐えしのぐ物であります。

その為、巨大地震の場合、その揺れは、そのまま受けることになり、恐怖であったり、建物内にある固定していない家具や家電製品などの倒壊被害の危険性は、免れません。

これは耐震等級が2でも3でも同じ事と言えます。

制震技術とは、
建物に制震装置を設置し、地震の揺れをそこに集め、熱エネルギーに変換する技術を制震技術と言えます。
核となる制震材の使用量が、熱エネルギーとの変換量にも繋がる為、変換量の少ない装置などに関しては、問題視される声もあります。震度4が2~3程度に変換されると言われますが、それは、制震材の使用頻度により異なってきます。

変換効率の良い商材は第3者による評価も高く、第3者機関において、大地震30年保証を付けている団体もあるほどです。

免震技術とは、
基礎と建物の間に、ボール式やゴム式の免震装置を設置して、揺れから免れる技術です。

今回の東日本大震災において、戸建免震のクリアランス量をオーバーし、一部の装置が機能破損したと言われており、戸建免震技術に対して、専門家から疑問の声が上がりました。 正常に機能した場合、震度7でも震度2位まで抑えられる技術であり、恐怖も伴わない技術と言えます。
早急に問題を解決し、より安全な技術としての普及が望まれます。

それでは、一般的な制震技術の違いを観ていきます。 S社もM社も、装置の真ん中に揺れを集め、地震エネルギーを熱エネルギーに変換させています。 図から観ても分かる様に、熱変換率の高いS社の方が、優位性は、高くなります。

それに対して、しあわせ設計の制震材は、余分な付属機械は、一切使用せずに、核となる制震材のみを使用し、建物全体を制震材で囲い込んでおります。その為、家全体が地震のショックを吸収し、熱エネルギーに変換させます。変換効率は、圧倒的に高く、業界大手の第3者機関が、大地震30年保証も付ける程の実力でした。 
それだけのパフォーマンスを計る制震技術ですが、そうした実験は、国の機関である『防災科学研究所』において、実物大実験を行われ、その技術の安全性やレベルなどを分析しているのです。


この映像は、左側が耐震補強をしていない古い建物。右側が耐震補強リフォームをした建物です。 阪神淡路の震災と同じ揺れを加え、実験した所、左側の建物は1回目で、既に家として危険な状態になり(実際の震災においては、居住不可の赤紙が貼られてしまう状態)2回目の実験にて倒壊に至りました。この映像から分かる様に、古い建物は、非常に危険です。

映像が長くなるので、1回目から4回目に飛びます。4回目において、耐震補強リフォームをした建物も倒壊に至ります。ここでの注目は、阪神淡路の震災クラスの揺れ、という事です。

私たちは、東日本大震災において、1,000年に一度の揺れを受けました。その反発力を考えると、 現在の建築基準法の基準である阪神淡路の震災の揺れの基準に関しては、物足りなさを感じさせられます。日本の建物は1,000年に一度の反発力に備える必要があると言えるのではないでしょうか。


この映像は、しあわせ設計の標準仕様である大地震30年保証制震住宅の実物大実験映像です。

阪神淡路クラスの揺れの実験では、壁紙さえも破れることはなく、なんと更に195%の負荷を掛けた映像です。通常ではあり得ない負荷を掛けた、非常に珍しい映像です。 それでもご覧頂く通り、全く損傷がありません。それだけの負荷ですから相当揺れが軽減されている事が映像からも観て取れます。 家具などを固定して、耐震ラッチなどを設置していれば、195%の負荷でも大丈夫ということがこの実験映像から判ります。
阪神淡路クラスの震災であれば、十分揺れを吸収し、安全なことが察し頂ける映像とも言えます。



世の中には、様々な技術が存在しますが、大切なことは、その原理原則に沿ったシンプルな技術であり、壊れない(極力、壊れにくい)技術である必要があります。様々な研究者が口にする言葉ですが『研究はシンプルであれば、シンプルなほど良い』と言います。

制震材は、特殊ゴムで、ビル用・戸建用、性能差は、変わりません。また、劣化に関しては、紫外線の影響がありますが、紫外線の影響を受けない場所での使用となっている為、基本的には劣化の影響も殆ど受けにくいものとなっております。

また、木造住宅は、老朽化に伴い、釘が緩んできますが、この制震住宅の場合、釘が緩むことで、 より制震材の効果が増すという驚きの要素を持ち合わせているのです。古くなるに従い、制震の効力が増し、安全性が高まる驚きの技術なのです。

何故、大地震30年保証を第3者機関が保証するのか?
その映像をご覧になれば、納得されたのではないでしょうか?
また、こうした原理原則に基づく考え方を知る事で、より安全な家が、決して高価でなく建てられることも知って欲しい事実であるのです。ぜひ、みなさんのこれからの住まいづくりのご計画にお役立て頂ければ幸いです。