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エアー免震（断震）ＡＩＲ免震システム住宅

南関東直下型大地震は、２０３６年までに関東地方南部に７０％の確率で発生すると言われています。
この大地震は、直下型のマグネチュード７クラスが発生すると想定さてますので、その時の被害は甚大になると予想されます。
この大地震の他に、東海大地震はマグネチュード８クラスも１００年に１度の大地震がいつ発生するか予想が出来ません。


大地震の時、あなたは大切な家族を守ることが出来るでしょうか？

建物での大地震の対策について

耐震設計とは、過去に想定された大地震の経験を基に、建築基準法にて大きな地震に対して倒壊を防ぐように設計を行われています。 １９７８年の宮城沖地震において建物が大きな被害を受けたため１９８１年に新耐震設計法が作られました。 この時、木造住宅では筋かいと言われる耐力壁を多く入れるようになりました。
阪神淡路大震災の時にその筋かいの耐力壁が大きな地震の時に柱が抜けてしまって倒壊してしまう事例があり 平成１２年にホールダウン金物という柱を土台から抜けてしまうのを防ぐ金物の設置が義務化させました。 この様に、大きな地震を経験してその経験を基に大地震時に倒壊を防ぐように造られているのが現在の耐震設計です。

制震住宅とは、耐震設計で大地震でも倒壊しない建物であっても大地震のエネルギーがそのまま家に伝わります。 そのことによって、建物内部の家具などが倒れるといいますか、飛んでくることによる被害が多くの地震で発生しています。 最悪、建物は倒壊しないのですが家具によって大切な命が失われることがあります。
このようなことから、大地震時にその地震の揺れを減衰させることが、生命の安全につながりますし、そして建物の為にもよいので、地震の揺れを少なく（減衰）させるシステムが、制震住宅といいます。 具体的には、筋かいにブレーキ材や摩擦材を挟み、地震の揺れをある程度、耐力壁部分で柔軟に揺れを吸収させます。

免震住宅とは、大地震の揺れを建物に伝えることを極力さけるような装置を付けた工法です。 大規模なビルディングでは、積層ゴムを基礎の下に敷いてそのゴムの弾力により地震の揺れを吸収することによって建物に揺れを伝えない工法です。 ただ、この工法は一般の戸建住宅には向けません。 なぜなら、建物が軽すぎるためう、ゴムの弾力によって揺れを抑えることが出来ないのです。
それでは、一般の住宅では、どのような工法が取られているのでしょうか？ それは、摩擦の少ないボールベアリングなどによって横揺れのみを吸収するシステムが採用されていました。でも大きな欠点があります。それは直下型の地震の時の縦揺れには対応できない事です。

エアー免震システムについて

その鍵はAir（空気）にあったのです。

エアー免震（断震）　Ｑ＆Ａ

 




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